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ワクチン・予防接種

ワクチン・予防接種

ホメオパシーも参照。

ワクチンや予防接種はときに深刻な副作用もともなうので、かなり厄介な問題。以下の文献等を参照。

アメリカ等での動向は以下の文献等を参照。

参考リンク

ニュース記事など

【3月7日 AFP】子どもたちが受けるワクチンの接種回数は以前の世代に比べてはるかに増えているが、それによって子どもの免疫力が低下したり、他の感染症にかかりやすくなったりすることはないようだとする米国の研究論文が6日、米国医師会雑誌（JAMA）に発表された。

　

　現在推奨されている最大16回のワクチン接種を含む予防接種スケジュールと、米国の子どもが受けるワクチンと無関係な感染症や病気の発症率との間の関連性を調査したのは今回の研究が初めてとなる。

　分別があるはずの19歳の男性が、症状が現れているにもかかわらず不特定多数の人と接触するコンサートに行ったということ自体、日本人の感染症リテラシーの低さを露呈している。竹下さんは個人で講演を行うほか、冒頭のようにフェイスブックなどのSNSを通じて、積極的に発信もする。

ツイートがあったのは2016年7月26日。「発熱で具合の悪い小児の予防接種欄が真っ白だったとき小児科医が感じる戦慄」について、「商品発売後に致命的なバグに気付いたプログラマーとか、解答用紙提出後に選択肢が全部ズレていたことに気付いた受験生にも匹敵する」と表現した。相当ゾッとする状況なのは想像できる。ただ、この医師は具体的なリスクについては述べていない。

清益氏によると、麻疹（はしか）や風疹、天然痘、おたふく風邪（流行性耳下腺炎）、日本脳炎といった予防接種対象の疾病の多くは、有効な治療法がない。16年7月末現在も同じで、これらに感染したら症状を軽減させる「対症療法」を施すぐらいしか対応方法がなく、あとは子ども自身の免疫力だけで抵抗しなくてはならない。しかし、子どもの免疫力は大人に比べて弱いため、一度かかってしまうと重症化しやすいのだという。

　子どもに予防接種を受けさせるかどうかについては、ここ数年、米国で激しい議論が交わされている。反対派の主張は、子どもへのワクチン接種は自閉症などの発達障害や疾病を引き起こしかねないというものだ。

ワクチン接種が自閉症の原因だという捏造されたデマをいまだに信じている人がいることに驚く。デマを流すことの害悪は非常に大きい。

　ザッカーバーグ氏は昨年2月18日の投稿で次のように述べている。「ワクチン接種は重要かつタイムリーな話題だ。科学的にはっきりした根拠がある。ワクチン接種は有効であり、私たち皆の健康にとって重要なことだ」。

研究班は「この結果から、比較的最近に破傷風を含むワクチンを受けていても、妊娠中にTdapワクチンを接種したあとの危険性が増すことはないと示唆される」と述べています。

　

妊娠中のワクチン接種に関して、不安な妊婦さんも多いかもしれません。このような研究結果を参考にしながら、主治医と相談の上、予防につとめることが重要です。

　オーストラリアのアボット首相は１２日、ポリオ（小児まひ）や破傷風など、子供への予防接種を拒否した家族への児童手当などを原則的に支給しないと発表した。来年１月から実施するとしている。

　

　７歳未満の予防接種率は９７％と高いものの、保護者がワクチンの副作用などを懸念し接種させないケースが過去１０年で４万人に倍増しており、政府はこうした傾向を断ち切りたい考え。

　

　首相は「予防接種を受けていない子供から重い病気をうつされる心配をせずに、子供を保育所に預けられるようにすべきだ」と強調した。支給が止められる手当は、子供１人当たり最大１万５千豪ドル（約１４０万円）になるという。（共同）

「オーストラリア予防接種ネットワーク(AVN)」という団体があった。この団体の内容はその名称に反して、予防接種懐疑派が反ワクチン宣伝を展開するために設立したものだった。豪医師会や児童福祉団体、学校などから政府までが子供の予防接種を推進しようとしているが、子供を案じる親たちがこの団体の名称に惑わされてインターネットでアクセスし、非科学的な宣伝を鵜呑みにする危険が豪医師会などから指摘されており、また、反予防接種宣伝を信じて予防接種をさせなかったために子供を伝染病で失った親が反AVN活動を始めていた。

　

同団体は長らく裁判所の「名称変更命令」に抵抗していたが、3月にようやく、命令に従い、「Australian Vaccination-skeptics Network」と変更したことが報道されている。しかし、同団体の活動にはすでに関係当局の調査が進んでおり、3月17日にはNSW州政府のスチュアート・エアーズ公正取引担当大臣が、「慈善募金規制法に従い、同団体の慈善募金認可登録を返上するよう同団体に要求し、同団体が要求に応じた。調査の結果、同団体の慈善団体資格にはいくつかの疑惑が挙がっていた。また、政府は同団体が公開している情報の正確さを医学専門家に問い合わせている。今後も同団体のウエブサイトの情報について常に監視を続ける。今後、同団体への慈善募金はしないよう一般市民に呼びかける」と発表した。

　【本山秀樹】米マイクロソフト創業者ビル・ゲイツ氏が取り組むワクチン普及活動を、テレビ東京のバラエティー番組が「世界人口管理の陰謀」であるかのように紹介したことに対し、日本マイクロソフトは同局に協議を申し入れた。ゲイツ氏も「事実は全く逆だ」としている。

　

　番組は１１月２日放送の「やりすぎ都市伝説スペシャル２０１２秋」。典拠不明のうわさを「都市伝説」として紹介するバラエティーで、案内役のタレントが「ビル・ゲイツが人類に仕掛けている恐ろしい計画がある」「ワクチンを使って世界の人口を調整しようとしているといううわさがある」などと約１２分間放送した。「妊娠抑制ワクチンは可能」と語るワクチン反対派のインタビューや、「子孫を残せなくなってしまうのか」とのナレーションも流した。

　

　だが、ゲイツ氏夫妻の財団によると、財団は２０００年から世界の子ども３億３千万人にポリオや肺炎などのワクチンを接種する事業に協力し、５５０万人の命を救ってきたという。

はしか

「はしか（MMRワクチン・自閉症捏造論文）」を参照。

インフルエンザ

以前、オセルタミビル（商品名：タミフル）を内服後に高所から飛び降りてしまった若年者がいたという衝撃的な事件が発生し、そのようなニュースが広まったことがありました。その後、様々な角度から分析や調査が行われ、タミフルを飲んでいない人であっても、インフルエンザにかかったことによって、意識がもうろうとして、飛び降りなどの異常行動を取ってしまう人がいることが明らかになりました。現時点ではタミフルの副作用ではなく、インフルエンザの直接的な作用によって、異常行動や意識障害が起きるのではないかと考える医師が多いようです。

「WHOがインフルエンザはワクチンで予防不可と結論」というデマ

　今冬はインフルエンザが猛威を振るった。そんなインフルエンザの流行に合わせるかのように、毎年世間を騒がせるのが、「インフルエンザワクチンには効果がない」と主張する「ワクチン否定派」だ。

　1月23日付当サイト記事『WHO、インフルエンザはワクチンで予防不可と結論　病院は巨額利益、接種しても感染多数』も、従来の「ワクチン否定派」の主張をなぞるものだった。

　特に記事の後半で紹介された母里啓子氏は、以前から同じ主張を繰り返してきた「ワクチン否定派」の旗頭ともいえる存在。1934年生まれの大ベテランで、日進月歩で進化する医学界にあって、昔からブレることなく変わらない。

　現在のインフルエンザワクチンの予防接種は任意だ。希望しなければ受けなくてもかまわない。だが、感染した場合のリスクを比較すれば、ワクチン接種のメリットは大きい。それがWHOや厚生労働省、国立感染症研究所の考えだ。

「ワクチン否定派」の主張は刺激的で、人目を惹きやすいものだが、実際には明確な根拠があるとは言いがたい。こうした主張を鵜呑みにしてワクチン接種を取りやめるのではなく、より正確な情報に基づいて判断するようにお願いしたい。

以上のようにWHOははっきりとインフルエンザワクチン接種を推奨しています。そもそも、文中にあるように、WHO自身が、ワクチンに使用すべき株の推奨を発表しているのです。

元記事では「感染予防効果」にのみフォーカスしていますが、WHOのサイトにあるように「重症化や合併症の予防、死亡率を低下させる」ことにも大きな意味はあります。WHOの「結論」は、「ワクチンでインフルエンザは感染予防不可能」ではなく、「妊婦、高齢者、子ども、慢性疾患のある人、医療従事者は毎年予防接種することを勧める」です。毎回書いていますが、ネット上のワクチン情報はノイズがかなり多いですので、予防接種について迷ったら、かかりつけのお医者さんに相談することをおすすめします。

1月23日に掲載致しました本件記事につきまして、現在追加取材中につき一時的に非公開にしております。

ホメオパシーはインフルエンザには効かない。

2009年4月の新型インフルエンザの発生に伴い、これに便乗する形でホメオパシー関連の記事が書かれている。しかし、ホメオパシーに科学的根拠はない。また、ワクチン接種や通常の薬剤の使用を否定することは、感染の拡大や症状の悪化を招く危険性があることを認識すべきである。

今回の新型インフルエンザの死亡者は、そのほとんどがメキシコで発生しているが、その原因には諸説ある。発生初期のころは、新型インフルエンザだという情報がなく、ただの風邪だと思って放置し、症状が重くなるまで何日間も医療機関で受診しなかったのが原因なのかもしれない。

The New York Timesの上記の記事では以下のように述べられている。

しかし、重要な要因のひとつに、メキシコでの医療や健康管理の混沌とした現状があるのかもしれない。メキシコでは、抗生物質を自分で処方する人がたくさんいるかと思えば、ホメオパシー薬しか飲まない人や、或いは、怪しげなビタミン注射に頼る人さえ少なくない。多くの人にとっては、医者にかかるというのは、万策尽きた最後の手段でしかないのだ。その医者でさえ、頼りにならないことがしばしばあるのだが。

（この訳はkikulogのnakanishiさんによるものです）

以下のリンクによると、米国食品医薬品局(FDA)は、2009 H1N1 インフルエンザウィルスに有効だと宣伝されている詐欺的商品の販売業者に警告文書を送るとともに、それらのウェブサイトリストを公表したそうだ。また、米国疾病管理予防センター(CDC)によると「ハーブ療法やホメオパシーや民間療法がインフルエンザに対して効果があるという科学的証拠は存在しない」とのこと。

それでも懲りないホメオパシー

レメディの販売元は「食品」として売るが、出版元が「有効」と宣伝するという典型的なバイブル商法のように見える。

以下に、二重盲検法によってホメオパシーがインフルエンザに有効であることが証明された論文を紹介します。ホメオパシーの有効性を二重盲検法によって証明している論文はたくさんあります。

　

※ホメオパシーの有効性は科学的に明確に否定されていると言っている人がいますが、それは間違った情報ですのでご注意ください。

と言いつつ、論文のタイトルを挙げるだけで、その内容については一切説明しないというのはいつものパターン。

ここで上げられている２つの論文のうち2番目のものは、オランダ語なのかネット検索しても見つからなかった。１つ目の論文は以下のもの。

タイトルには「influenza-like syndromes」（インフルエンザに似た症候群）とあるので、ウィルス検査もしていないようだ。

過激な反ワクチン・トンデモ論

ロバート・F・ケネディ・Jr

反ワクチン陰謀論活動家として有名なR. F. ケネディ・ジュニア氏が、民主党の大統領指名に立候補。

記者会見でこう指摘したのは、ホワイトハウスのサキ報道官です。ことし3月までの1か月余りの間にSNS上に出回った新型コロナウイルスのワクチンに関するデマの65％は、わずか12人に派生するアカウントから発信されていたというのです。

会見でサキ報道官が引用したのは、イギリスとアメリカに拠点を置くNGO団体、デジタルヘイト対策センター（CCDH）が今年3月に発表した報告書。

では、この12人はいったいどういう人たちなのでしょうか。報告書には、個人や彼らが運営する団体の名前が記されていました。

　

その中の1人に取材を試みることにしました。

　

その人物の名前はロバート・F・ケネディ・Jr氏。あのケネディ元大統領のおいで、言わずと知れた多くの政治家などを輩出する名門一家の1人です。

いったい彼らはなんのために誤った情報を発信し続けているのか？その疑問を、報告書をまとめたCCDHのイムラム・アフマド代表に聞いてみました。

CCDHが発表した別の報告書では、12人がそれぞれ運営するウェブサイトでの物品の販売、“健康情報”にからむビジネスによる年間の売り上げは合わせて3580万ドル、日本円で39億円余りにのぼるというのです。

船瀬俊介

　１９７２年に暴露されたWHOの極秘文書によると、ワクチン接種は３段階に分けられており、０歳時のワクチン接種で種を植え込み（１段階）、１０代の子宮頸癌ワクチンでスタンバイモードになり（２段階）、最後にパンデミック（自作自演）が起こった時に引き金となるワクチンを打つと（３段階）、サイトカイン・ストームという免疫の異常反応が起こり、確実に死ぬそうです。

　ワクチンは、破綻してしまったとはいえNWOの一環であり、副反応の影響や危険な毒物も含まれているので、ワクチンは避けるべきではないでしょうか。国は、子宮頸がんワクチンの推奨が再開される方向で検討しているようです。

これ、特許まで出している。こんなもんが発明されているんだよ。これがマイクロチップですよ。これを今度、ケムトレイルで空から撒いているとも言われている。これマイクロチップはまだかわいいんだ。目に見える。

しかし、パウダーチップというのはほとんど目に見えない。それでも同じ効力持っている。

このように、おそろしか事が起こっとるとです。

NWOにケムトレイル、なんでもござれの陰謀論。

船瀬俊介というのは、「買ってはいけない」の著者の一人。最近では下で取り上げた内海聡氏といっしょに講演をやっていたりする。

内海聡

内海聡を参照。

no moreワクチン

子宮頸がんワクチン

「子宮頸がんワクチン」を参照。

MMRワクチン・自閉症捏造論文事件

はしか（MMRワクチン・自閉症捏造論文）を参照。

ホメオパシーと予防接種

予防接種について否定的な見解のホメオパシー団体もあるようだ。たとえば、「日本ホメオパシー医学協会の予防接種に対する見解」（２００７年３月２０日、日本ホメオパシー医学協会　理事一同）を参照。一部を引用しておく。

私たちは、ホメオパシーを通じて直面してきたこの事実こそが、「予防接種が心身を問わず多くの病気や副作用を引き起こす原因の一つとなっている」ことを示唆するものであると確信しています。また、予防接種については、その有効性そのものに対する疑問の声も多く、本来、異物や毒物を生体内に直接入れるという行為は、生体にとっては危険を伴うものであり、ましてや、免疫系の発達が十分でない乳幼児にとっては、その危険性は計り知れないにもかかわらず、十分な警鐘が鳴らされていない事実を憂いています。

　　

私たちは、子供のかかる病気は自然に任せるべきであり、その病気にかかることは子供たちがすこやかに育つために「かかる必要があること」と考えています。そして、その病気にかかった時には、ホメオパシーで対処することにより、かかり切る、出し切る、治りきることができ、これにより子供たちは一皮剥け、身体的にも精神的にも成長を遂げることができ、生きる力を強くし、後の人生を楽に生きていくことができるになると考えています。

　

私たちは、予防接種大国でもある日本においてホメオパシーに取り組む専門家として、ホメオパシーを応用することにより、予防接種の対象となる子供たちのかかる病気や予防接種に由来する様々なトラブル（ワクチノーシス）への予防や対処が可能であり、ホメオパシーがこれら問題に対する一つの解決策となると考えています。

また、「予防接種トンデモ論」（由井寅子著、ホメオパシー出版、2008年）の序章で由井氏は以下のような決意を語っている。

予防接種によって多くの子どもたちが苦しみ、人々の免疫が低下し続けている。もう手の施しようがなくなってしまう前に、事実を見てきた私たちホメオパスが、その事実を話さなければならない。ホメオパスは、予防接種による医原病を治癒へと導く術をもち、予防接種に代わる予防の術をもち、感染症にかかった場合でも治癒へと導く術をもち、さらに、予防接種がいかに悪影響を及ぼすものであるかを証明できる臨床経験ももっているではないか。私たちホメオパスが予防接種に反対しないで誰がやるのだろうか、率先してやらなければならない。

しかし、海外をはじめ、必ずしもそういう団体ばかりではない。

Q:　ホメオパシー療法による「予防接種(免疫獲得)」は可能なのでしょうか？

　

A:　いいえ。ホメオパシー療法による「予防接種」から、感染症に対する予防効果が得られるかについては実証されていません。従来の予防接種だけでも、感染症に対してかなりの免疫反応と予防効果を得ることが可能です。ファカルティ・オブ・ホメオパシー(Faculty of Homeopathy、ロンドン)は1993年の会議で次のように述べています。「我々は、従来のワクチン接種プログラムを強く支持するとともに、ワクチン接種は、医療上の禁忌がない限り、従来の検査により効果が実証されたワクチンを用いて、従来通りに実施することが必要であると考える。」

同様の記述を「British Homeopathic Association(BHA)のFAQ」でみることができる。

ホメオパシーは予防接種の代わりになりますか？

　

ホメオパシー薬が予防接種の代わりに使用できることを示す証拠はありません。Faculty of Homeopathyは、医療上の禁忌がない限り、予防接種は普通の方法で実施されることを推奨します。

日本ホメオパシー医学会の「ホメオパシーとは　Q&A」にも以下のように書かれてある。

Q：ホメオパシーは、病気の予防やワクチンの代わりに使えますか？

A：使えません。ホメオパシーによる予防効果の証明はされていません。

海外における論争

2002年に、「代替医療のトリック」の著者の一人エツァート・エルンストが「ホメオパスとカイロプラクターが新３種混合（MMR）ワクチンを否定するアドバイスを患者に対して行っている」という調査結果を報告した。

この調査では、母親が１歳の子供のMMRワクチンの予防接種についてアドバイスを求めているという設定で、eメールを１６８人のホメオパスと６３人のカイロプラクターに送った。そのうち１０４人と２２人が返信してきたが、彼らには、これが調査であることを打ち明け、アドバイスの取り下げを行う機会が与えられた。

その結果、２７人と６人がそのアドバイスを取り下げた。取り下げなかったホメオパスとカイロプラクターのうち、予防接種を勧めたのは、２人と４人であり、反対したのは、３１人と３人であった。つまり、代替医療の関係者の一部は政府の方針に反し、MMR予防接種を否定するようなアドバイスを行っていることがわかった。

エルンストらは一般の開業医１１１人にも同様なメールを送ったが、MMRワクチンの微妙な問題について明言を避けるためか、誰一人として返信してこなかった。

上記のレターによると、エルンストらの報告に対し、「Society of Homeopaths」会長のSusan C. Crump氏らが「我々は会員に、予防接種を否定するようなアドバイスを患者に対して行うことを奨励してはいない」と反論し、エルンストらの調査は不確実で非倫理的な方法で行われたものであると反論している。

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