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2016年前半

試験的にFaceBookで、こちらの運用を始めました。

Skeptic's 速報

いちいちリンク張るのがめんどくさくなってきたので、単発のニュースみたいなのは、「Skeptic's 速報」でリンクすることにしました。まとまったらSkeptic's Wikiにページを製作するかもしれません。

星座でマヤ文明の遺跡を発見？

「私たちが知っているような、現実の距離を一定の縮尺で表現する『地図』の概念は、主に近代の西洋のものなのです」とアヴェニ氏は言う。彼によると、人類が地上に建造物を配置する際に宇宙を意識することは「確かにある」が、ガドゥリー少年が主張するほどの精度ではないという。

　

　また、マヤ人は黄道（太陽の通り道）に13の星座を見ていたことが分かっているが、その星座を何に見立て、星々をどのように結んでいたかについては、複数の異なる理論がある。

　

「ガドゥリー君の発見は、いかにも西洋的な空想です。私たちは、雲の形からさまざまなものを連想するように、星図を見てさまざまなものを連想するのです」とアヴェニ氏は言う。とはいえ彼は、完全なデータを見るまでは、少年の仮説を頭から否定することはできないと考えている。

　

　アヴェニ氏は、少年の想像力と独創性を高く評価している。「非常に聡明で、自分の考えを強く持っている少年だと思います。研究のために大学の奨学金を獲得できればいいですね」

　一部のマスコミは、衛星画像やグーグルアース（Google Earth）の画像に写っている遺跡らしきものの1つは、放棄されたトウモロコシ畑であるとしてすぐさま否定した。しかし、ナショナル ジオグラフィック協会が支援するマヤ文明考古学と遠隔探査の専門家、フランシスコ・エストラーダ＝ベリ氏は、現在入手できる画像は、どちらの説についても決定的な証拠にはならないと言う。

　

「私の目には、ピラミッドのようなものは何も見えません。ジャングルの中の空き地など、いろいろな可能性が考えられます。私に見えるのは、林冠（木々の枝葉が茂っている部分）の中にある多角形だけです」

熊本済生会病院からSOS？

伊藤隼也氏が今回の済生会熊本病院の件について検証しないままであるのなら、伊藤氏の「医療ジャーナリスト」としての信頼性について疑問が生じる。伊藤氏がこれから報じる、あるいはこれまで報じた情報源としての「関係者」の話が、伊藤氏によって正確に伝えられているかどうか、あるいは、その「関係者」が本当に実在するかどうか、懐疑的に見ておいたほうがよい、ということになりかねない。

ヒラリー・クリントン氏自身も、3月24日の「ジミー・キンメル・ライブ！」に出演した際、UFOに関する極秘ファイルの開示を成功させると、有権者に訴えた。

　

「ファイルを詳しく調査したいと考えています。成功すれば、可能な限り国民に開示します。もし何も見つからなければ、何もなかったと皆さんにお伝えします。もし何か見つかり、それが国家の安全保障を脅かさないものだったら、皆さんと共有すべきだと思います」

まあ、宇宙人が地球に来ているという証拠はそうそう出てきそうにないので、結局「何もなかった」と皆さんにお伝えすることになるんでないかな？簡単な公約だ。

熊本地震

　地震被災者への義援金を募る活動に便乗し、お金をだまし取る詐欺行為が広がるおそれがある。消費者庁は「団体などの活動状況や使途をよく確認し、納得した上で寄付してほしい」と注意を促している。

　最大震度７を記録した熊本の地震が発生した１４日夜、「ライオンが逃亡した」「朝鮮人が井戸に毒を投げ込んだ」などの悪質なデマが短文投稿サイト「ツイッター」に投稿され、拡散した。

　

　ライオンの逃亡では「おいふざけんな、地震のせいでうちの近くの動物園からライオン放たれたんだが　熊本」と書き込みがあった。わざわざライオンが街を徘徊する写真も貼られたが、縁石にローマ字で文字が書かれていることなどから海外の写真とみられる。実際に熊本でライオンが逃亡したとなれば、余震の続く中、戸外への避難をためらう人も出ることになり、二次災害を招きかねない。

　「熊本の朝鮮人が井戸に毒を投げ込んだぞ」とする投稿は、関東大震災の際のデマをまねたものとみられる。大正１２（１９２３）年の関東大震災発生時は、混乱の中で朝鮮人が井戸に毒を入れたり、放火をしたりというデマが流され、東京・横浜などで多数の朝鮮人が虐殺された。本人はジョークのつもりのようだが、こうした安易な投稿はヘイト（憎悪）感情をあおり、悲劇の再来も招きかねない。

こうしたデマを流すことは、犯罪にはならないのだろうか？ ネットでの情報発信に詳しい深澤諭史弁護士に話を聞いた。

「まず、デマを流すこと、嘘を公表することそれ自体を、直接処罰する法律はありません。しかしデマを流して、警察や消防、動物園に無駄な対応をさせた場合、偽計業務妨害罪が成立する可能性があります」

　　

たとえば、ライオンが逃げたという情報があれば、警察や消防、動物園はそれが本当かどうかを確認しなければならない。もし本当なら、周辺住民に注意を呼びかけ、ライオンを捕獲する必要があるからだ。

確認や対応への準備をしている間は、本来の業務ができない。つまり、業務妨害になるわけだ。

深澤弁護士は続ける。

「デマを流す相手が公務員だと、軽犯罪法違反になる可能性もあります。これは、むやみに適用してはいけないとされている法律ですが、軽犯罪法では『虚構の犯罪または災害の事実を公務員に申し出た者』は罪になるとされています」

そのほか、デマで他人の名誉を傷つけたら、名誉毀損罪になる可能性があるという。

　同庁によると、２０１１年の東日本大震災の時は、「市役所の職員を名乗り、義援金の振り込みを依頼する電話があった」「社会福祉関係団体を名乗り、義援金の訪問集金を行うという電話があった」といった相談が寄せられた。「オホーツク海のカニを半額で買わないか。売上金の一部を義援金にする」と持ちかけられた例もあるという。

　

　同庁は「公的機関が各家庭に電話で義援金を求めることは考えられない。口座に振り込む場合は、振込先の名義もよく確認してほしい」と話す。不審に思った時は消費者ホットライン（電話１８８）へ。

6日に故・手塚治虫さんの長女・手塚るみ子氏が自身のTwitter上で、治虫さんの「降霊本」への困惑を示した。

　

5日に幸福の科学出版から発刊された「手塚治虫の霊言」は、宗教団体「幸福の科学」・総裁の大川隆法氏が、治虫さんの霊を降霊させてインタビューに応じている内容だ。

　

るみ子氏は、この本を読んだ感想として「手塚はこんな言いぶりするわけないのオンパレード」とつづった。

　

また、当初は無断で治虫さんの画像を使用していたため、「違法だとしてそれは外して貰った」と、出版までの経緯も明かしている。

人工エラ「Triton」？

なんかまだやるらしい…

Read more: http://www.dailymail.co.uk/sciencetech/article-3525204/Could-Triton-artificial-gills-work-Firm-refunds-900-000-Indiegogo-supporters-relaunches-campaign-amid-controversy.html#ixzz45WAyL7PL
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しかし三日前、トリトンの製作者は酸素を抽出する機構において、それを実現させるには他にポンプを浸けて大量の水を繊維に流し続ける必要があり、現行の技術では不可能であると判断。トリトンに関するキャンペーンは消滅し、出資金約900000ドル（約9900万円）は支援者らに全額返金されたという。

最初からアヤシイと言われていたので、今更「まさか」ということもないだろう。「出資金約900000ドル（約9900万円）は支援者らに全額返金された」とのことで、金銭的被害が出なくてよかったね。

平均的な人間は、安静時に毎分約15回呼吸している。もし同レベルの酸素を水から供給するとなると、

　

5.92×15=88.85.92×15=88.8

　

毎分約 90L を処理する必要があり、現実には難しいだろう。デバイス内へ水を強制的に通すポンプがない場合、装着者の泳ぎで水の流れを生み出すことになる。毎分15回の呼吸に必要な分を供給するには、とても速く泳がなければならない。

まあ、他にも色々突っ込みどころがあると思うが。

ナチュラリープラス

　強引な勧誘や虚偽の説明を繰り返してマルチ商法（連鎖販売取引）を行っていたとして、消費者庁は９日、健康食品販売会社「ナチュラリープラス」（東京都港区）に対し、特定商取引法に基づき新規勧誘など一部の業務停止（９か月）を命じた。

　

　発表によると、同社は２０１４年１２月〜１５年１２月、「２人友達を紹介すれば必ずもうかる」などと虚偽の説明をして入会を勧めたり、会員数人で取り囲んで商品を強引に買わせたりしていた。また、商品のサプリメントや飲料水を販売する際、「がんに効く」などと実際にはない効能を告げていた。

　

　同社の１５年８月期の売上高は約２１６億円。知人を新たに勧誘すればボーナスを支払う仕組みで、約１７万人の会員を抱えるマルチ業界大手に成長したという。

消費者庁は、健康食品、清涼飲料水及び化粧品等の連鎖販売業者である株式会社ナチュラリープラス（東京都港区）（以下「同社」といいます。）に対し、本日、特定商取引法第３９条第１項の規定に基づき、平成２８年３月１０日から同年１２月９日までの９か月間、連鎖販売取引に関する業務の一部（新規勧誘、申込受付及び契約締結）を停止するよう命じました。

　あわせて、同社に対し、特定商取引法第３８条第１項の規定に基づき、同社の販売する健康食品の「スーパー・ルテイン」又は清涼飲料水の「ＩＺＵＭＩＯ（イズミオ）」を購入していた者に対し、商品の効能について事実と異なる効能を告げて勧誘していたが、当該商品の飲用によって、病気の治療若しくは予防又は症状の改善ができるような効能はない旨を平成２８年４月９日までに購入者に通知し、同日までにその通知結果について消費者庁長官まで報告することを指示しました。

東京都は、当該事業者に対し特定商取引に関する法律（以下「特定商取引法」という。）第39条第1項に基づき、業務の一部停止（9か月）を命じました。

当該事業者は、大学生に「広告ビジネスの話がある。紹介したい。」などと契約意図を隠して大学の友人を誘い出させ、「3人誘ってしまえば後は何もしなくてもずっとお金が入ってくる。」などと言葉巧みに告げ、連鎖販売取引のリスクを理解させないうちに、マイタケ健康食品を商材とする契約を締結させていました。

民主・社民推薦の参院選候補は宗教団体「浄土真宗親鸞会」の現役信者？

　共産党が参院選１人区での候補者取り下げを英断し、民主と維新が合流で合意。ここにきて野党共闘が加速する可能性が出てきた。ところが、そんな動きに水を差す懸念材料が石川選挙区で発覚した。民主党と社民党の推薦で出馬する予定の弁護士・柴田未来氏（４５）が、問題のある新興宗教の幹部信者だというのである。

夏の参院選の立候補予定者として民主党と社民党が推薦を決めた無所属新人・柴田未来弁護士（45歳・石川選挙区）が、正体を隠した偽装勧誘などで問題視されている宗教団体「浄土真宗親鸞会」の現役信者であることがわかりました。少なくとも数年前までは幹部信者組織である教団の特専部に所属していました。柴田氏は本紙の取材に対して、幹部であることは否定しつつも、現役信者であることは認めています。

　祈禱（きとう）代名目で関西の女性３人から計約４０万円をだまし取ったとして、京都府警は１６日、東京都文京区の通信販売会社「幸せ工房」元営業部長で自称僧侶の長藤晶彦容疑者（３３）ら３人を詐欺と特定商取引法違反（不実告知、書面不交付）の疑いで逮捕した。府警への取材でわかった。同社は関東に実在する寺名義の口座を振込先に指定。全国約５５００人から計約２億５千万円が振り込まれた形跡が残っているという。

　エドガー・ミッチェル氏（元米宇宙飛行士）米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）や米メディアによると、４日、米南部フロリダ州の医療施設で死去、８５歳。死因は不明。

　裁判所は「証拠からは『100％完治する』と述べたとは認められない」とし、詐欺的商法だとする娘側の主張は認めなかった。しかし、「医学的な裏付けがあると患者が誤解しないように、自然療法を勧誘する場合は具体的な治療法を説明する義務がある」と指摘。説明義務の違反によって娘側は期待した対応を得られなかったとの理由で、運営会社の代表と男性に連帯して慰謝料30万円を支払うよう命じた。

　

　さらに、寄付名目の500万円については「自然療法が実施されて契約が円満に終わることが前提だった」と判断。「実際は満足のいく施術が行われないままわずか９日間で退所した」として、必要経費を差し引いた354万円を返還するよう運営会社に命じた。

　

　双方から控訴はなく、判決は確定した。

　

　「先生」は法廷の証言台に座っても「空気の吸い方から音楽の聴き方から全部言うことを聞いてくれれば、末期がんでも免疫力が刺激されて治るケースがある」と持説を展開し続けた。著書を見ると「がんはすべて治る」と威勢のいい言葉も並んでいる。

　

　代理人の弁護士の法廷戦略はもっと現実路線だった。裁判所に提出した書面には「現在の世の中でがんが必ず完治すると言ったり信じたりするのは新興宗教の教祖と信者くらい」と記されていた。

　

（社会部　山田薫）

確かに母乳はよいものです。しかし、母乳は出にくい人もいれば、なんらかの事情であげられない人もいます。それなのに母乳に関する書籍やブログなどのほとんどは、母乳を過大評価する一方で、粉ミルクにはふれないか欠点だけを並べ立てるのみ。公平な視点に欠けています。これでは当然、「赤ちゃんに最良のことをしてあげたい」と考えるお母さんは、心身ともにバランスを崩しやすい時期であることも手伝って追い詰められがちでしょう。

　

実際、母乳を過大評価する医療従事者（主に助産師）や周囲の人に「母乳じゃないと」という価値観を押し付けられ、つらい思いをするお母さんはとても多いようです。2015年７月には、安全性が確保されていない母乳がインターネット上で売られていたことが報道されて話題になりました。安全性が担保されていない母乳を手に入れようとするほど、思い詰めるお母さんもいるのです。

問題点１　専門家が少なくデマが多いこと

　

まず、正しい情報を伝える専門家が少ないため、母乳に関してはさまざまな都市伝説や迷信が広まっています。

問題点２　情報提供が偏っていること

もう一つは、たとえ医学的に大きくは間違っていないとしても、母乳と粉ミルクに関する情報提供の仕方が偏っていることが挙げられます。

問題３　無理な完母にはリスクがあること

　

実際、出産後スムーズに母乳が出る人ばかりではありません。産後2〜3日の間に90%以上の母親で、多かれ少なかれ母乳分泌が開始します。産後4日目頃から徐々に分泌量が増加し、2〜3週間後までに安定してくるといわれています。

　この有害説の発端は、平成１７年に出版されミリオンセラーとなった本「病気にならない生き方」（サンマーク出版）とされる。著者は外科医の新谷弘実氏（８０）で、自身の紹介サイトなどによると「胃腸内視鏡学のパイオニアとして活躍。ハリウッドセレブやレーガン元大統領、世界的トップ企業の専任医師として世界各国のＶＩＰから信頼されている外科医」だそうだ。

　

　同書では、牛乳のカルシウムはかえって体内のカルシウム量を減らしてしまう▽牛乳を飲み過ぎると骨粗鬆症になる▽牛乳を毎日たくさん飲んでいる米国、スウェーデンなど世界４大酪農国は股関節骨折と骨粗鬆症が多い▽日本でアトピーや花粉症の患者が急増した第一の原因は学校給食の牛乳にある−などの記述があり、松嶋さんの言い分がこの本の影響である可能性がうかがえる。

　医学や栄養学などの学識者らで構成する「牛乳乳製品健康科学会議」（会長＝折茂肇・骨粗鬆症財団理事長）は、新谷氏の主張にはいずれも科学的根拠がないとして、同書が出版された２年後の平成１９年３月、有害説を信じる人たちが増えてきたのを受ける形で、新谷氏に公開質問状を出している。

　

　質問状は、本の内容について科学的根拠を求めたものだが、新谷氏は回答書で「私は臨床医としてこれまで３０万件以上の症例を見てきましたが、腸相（新谷氏が腸の中の状態の善しあしを人相になぞらえて呼ぶ言葉）の悪い患者に共通しているのが、乳製品をはじめとする動物性タンパク質の多量摂取でした」など独自の理論を展開していた。これは新谷氏個人の意見といえ、科学的根拠とはいえない。

　

　牛乳乳製品健康科学会議と新谷氏とのやりとりはすべて公開されており、産経新聞も平成１９年１２月の紙面で「『牛乳体に悪い』　科学的根拠なし」とする記事を掲載している。

　疑似科学（まがいものの科学）を検証している明治大学科学コミュニケーション研究所は、運営するサイト「疑似科学とされるものの科学性評定サイト」で１１月、「牛乳有害説」についての検証結果をアップした。

　

　サイトでは、さまざまな科学的検証を行った上で、「牛乳が有害であるという説に関して、合理的な説明を与えることもできなければ、それを示唆するデータもない。骨粗鬆症における理論は完全に破綻しており、言説のつじつまをあわせるために研究データを引用している」と結論づけている。

　新谷氏は牛乳を有害と決めつける一方で、著書などでコーヒー浣腸や酵素サプリメントを勧めている。コーヒー浣腸をめぐっては１２月初め、コーヒー浣腸に使う無許可の医薬品を販売したなどとして、医薬品販売会社の経営者ら３人が逮捕されている。コーヒー浣腸に医学的な根拠はなく、実施によって腸を傷つける可能性があり、「腸がむくんで自主排便できなくなった」と健康被害を訴えた顧客もいたという。（平沢裕子）

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